皆さんこんにちは！アイズホームの広報担当・ウメムラです。
住宅を建てる前には、必ず地盤調査を行います。
どんなに頑丈な構造でも、柔らかい地面の上では建物が傾いてしまう可能性があるためです。
頑丈な地盤とわかれば良いのですが、軟弱な地盤と結果が出た場合は費用をかけて工事を行わなければなりません。
これが、地盤改良工事です。
「地盤改良のが必要になると、いくらくらいかかるの？」
「できれば改良が不要の土地を選びたいけど、方法はない？」
こうした質問を受けることもしばしば。
今回は、地盤改良工事・地盤調査について解説します。
地盤改良工事とは
はじめに、地盤改良工事がどのような工事なのか、基本的な知識をお伝えしましょう。
地盤改良工事の目的は？
地盤改良は、建物を安全に支えるために地盤の強度を高める工事です。
不安定な地盤の上では、本来の丈夫な建物の耐力を発揮できません。
軟弱な地盤を地盤改良しておくことで、地震が起こっても、建物が設計通りに揺れを吸収し倒壊を防ぎます。また、液状化現象などのリスクも軽減できます。
さらに、地盤が弱いと、地震が起こらなくとも建物の重みと時間経過によって地盤沈下が起こる恐れも。
地盤改良工事は、建物の沈下や傾きを防ぎ、安心して暮らすために不可欠な過程といえます。
地盤調査とはどんな検査？
地盤改良工事を行う前には、まず地盤調査を実施します。
戸建て住宅では「スウェーデン式サウンディング試験」という方法が一般的です。
スウェーデン式サウンディング試験は、重りを付けた棒を地中に打ち込み、その貫入抵抗値から地盤の強度を測定するもの。
建物の四隅と中央にあたる部分の５箇所の強度を調査します。
地盤の状態や支持層の深さを把握し、最適な地盤改良工法を選定する試験です。
検査結果によっては、地盤改良工事が不要と判断されることもあります。
予算に組み込む必要性
地盤改良工事の費用は、家づくりの予算に必ず組み込みます。
なぜなら、地盤の状態は地盤調査するまでは完全には把握できないため。
たしかに検査結果によって改良不要の判断になることもありますが、予算から省くことはありません。
もうひとつの理由は、地盤改良工事が住宅の瑕疵担保責任にかかわることが挙げられます。
法律によって、引き渡しから10年以内に建物に瑕疵があった場合は、建設した業者が修理費などを負担する義務があります。
地質調査自体が義務ではありませんが、地盤調査結果によって瑕疵担保責任を保険で対応できるため、ほとんど全ての施工業者が地盤調査と調査結果に基づく地盤改良工事を行っています。
言い換えれば、万が一
「地盤改良が必要な検査結果だったけど、自己責任でいいから工事したくない」
とお施主様に言われても、法律でお施主様の自己責任にはできない仕組みになっています。
そのため、必ず予算に組み込み、必要な判断が出た場合に備えます。
地盤改良工事3種類の工法と費用
地盤改良工事には主に3種類の工法があります。それぞれの特徴と費用について説明します。
［1］表層改良工法
表層改良工法は、地表から2〜3メートルの深さまでの軟弱な土壌を改良する方法です。
セメント系固化材を地盤に混ぜ込み、強度を高めます。
浅い深度の地盤改良に適しており、工期も短いのが特徴です。
費用は、30坪あたり100万円前後が目安。工期は通常1～2日程度です。
［2］柱状改良工法
柱状改良工法は、地中にセメントを注入して柱状の杭を硬い地盤まで伸ばし、建物を支える方法です。
深さ8メートル程度まで対応可能で、中程度の軟弱地盤に適しています。
費用は30坪あたり50万円から120万円程が一般的です。
ただし、杭の本数や硬い地盤面の深さによっては、さらに費用がかかる可能性もあります。
工期は通常3～5日程度です。
［3］小口径鋼管杭工法
小口径鋼管杭工法は、直径10cm程度の鋼管を地中に打ち込む方法です。
最も深い地盤まで対応可能で、20メートル以上の深さにも対応できることが特徴。
非常に軟弱な地盤や、支持層が深い場合に行われます。
他の工法では対応できないような難しい地盤条件でも適用可能です。
ただし、施工に時間がかかり、費用も高くなる傾向があります。
費用は30坪あたり50万円から120万円程が一般的です。
地盤改良工事を避ける方法はある？
土地探しから新しい住まいを考える方は特に、地盤改良工事が不要な土地を見分けたいとお感じでしょう。
残念ながら、試験するまでは改良工事の要不要を見分けられません。
参考にするなら、お住まいの市区町村役場で、土地の履歴やハザードマップ、自治体により行われたボーリング調査の履歴などを確認しましょう。自治体によっては、インターネットからも調べられます。
地盤沈下や液状化の履歴がないか、もともと川や湿地を埋め立てたエリアではないかを知ることができます。
こうした情報は、土地を購入を判断する前に、防災のために知っておきたい内容です。
また、ジャパンホームシールド株式会社の企業サイトから、全国の地盤調査履歴を確認できます。
ジャパンホームシールドは、地盤調査や調査結果に基づく保険整備などの大手企業です。全国で地盤調査をサポートした履歴を、企業サイト上に公開しています。
ただし、このマップを見てわかる通り、地盤の強度について明らかな傾向はありません。少し離れた場所でも、色の違うマークが表示されています。
あくまで目安に防災知識として備え、地盤改良費用は予算に組んで考えましょう。
まとめ
地盤調査は、建物を安全に支えるための大切な工程です。
いくら頑丈な構造で家を建てても、柔らかい地盤の上では建物が傾く危険があります。
土地探しをしていると、できるなら地盤改良が不要な土地をと考えるお気持ちはごもっともです。
しかし、調査するまでは、地盤に工事が必要かどうかは分からないもの。
必要な工事と考え、総予算に組み込んでご検討することをおすすめします。
地盤の工事をはじめ、建物の安全性や品質を重視してご新築をお考えなら、私たちアイズホームにご相談ください。
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